今回は、架空のBSとPLを用いて、CF計算書を間接法で作成してみます。

前回までの内容をほぼ踏襲した流れにしています。

 

PLは営業CF（ⅰ）から用いているもので、BSは今回新しく設定しており、以下に表示します。

 

 

そして、このPLとBSをもとに作成したCF計算書が以下となります。

 

 

このCF計算書の作成について確認していきます。

 

（1）営業キャッシュフロー

　①税引前当期純利益･･･PLから、税引前当期純利益70をキャッシュ・プラスとして計上します。

 

　②減価償却費･･･営業CF（ⅱ）で説明したように、PLに計上された減価償却費50をキャッシュ・プラスとして計算します。

 

　③売掛金の増減･･･営業CF（ⅰ）で説明しました。〔当期－前期〕で変化を見ます。BSを確認すると、〔100－90＝10〕、つまり前期より増加しているので、その分10をキャッシュ・マイナスとして計算します。

 

　④棚卸資産の増減･･･上記③と同様で、〔150－30＝120〕なので120のキャッシュ・マイナスです。

 

　⑤買掛金の増減･･･こちらも営業CF（ⅰ）で説明したように、〔当期－前期〕で変化を見ます。BSを確認すると〔70－50＝20〕、つまり前期より増加しているので、その分20をキャッシュ・プラスとして計算します。

 

　⑥未払費用の増減･･･上記⑤と同様の対処となりますが、〔30－40＝△10〕と減少しています。よって、その分10をキャッシュ・マイナスとして計算します。

 

　⑦法人税等の支払額･･･これは初めて説明します。前年の未払法人税等をBSで確認し、その金額を計上します。未払法人税等は、期末決算日から2ヶ月以内に納付します。

よって、X-1期の3月末の未払法人税等は、X期の期中に支払うことになります。

BSで確認すると、前期の未払法人税等は10なので、10をキャッシュ・マイナスで計算します。

 

以上で営業CFは終わりで、小計は△10となります。

 

(2)投資キャッシュフロー：建物の購入

　ここはやや複雑にしています。前提として、PLの減価償却費の全額は、建物を対象としたものとします。

建物は、前期末の残高が60なので、減価償却費50の計上によって、帳簿価格は10になるはずです。しかし、当期末の残高が30になっていることから、差額の20だけ建物を新しく取得したことになります。

よって投資キャッシュフローでは、新規取得額の20を、取得したこのX期のキャッシュ・マイナスとして計算します。

 

◆フリーキャッシュフロー（FCF）

　営業CFが△10、投資CFが△20、両者合計のFCFは△30となります。

 

(3)財務キャッシュフロー：借入金の増減

　こちらも今回設定したものです。BSの〔当期－前期〕で変化を見ます。

短期借入金は〔100－80＝20〕と増加しているのでキャッシュ・プラス20、長期借入金も〔140－120＝20〕と増加しているのでキャッシュ・プラス20、両者合計でキャッシュ・プラス40となります。

 

◆当期キャッシュ増減（FCF＋財務CF）

　以上から、当期キャッシュ増減は〔FCF△30＋財務CF40＝10〕となります。

 

　最後に、期首の現金預金残高つまり期首キャッシュ残高は110なので、上記で算出した当期キャッシュ増減を加算すると、X期の期末キャッシュ残高は120となり、BSのX期の現金預金残高と一致します。

 

 

以上が、間接法によるキャッシュフロー計算書作成方法のポイントです。

（ちなみに、冒頭であげたBSの繰越利益剰余金が50増えているのは、PLの当期純利益が内部留保として加算されたからです。）

 

次回は、キャッシュフロー計算書のまとめとします。